ドナルド・トランプ米政権は、外国人留学生が卒業後に米国で働く資格に10万ドル（約1580万円）の手数料を課す案を検討している。実現すれば、米国の大学で学ぶことの経済性を劇的に変える可能性がある。

ウォールストリート・ジャーナル（WSJ）の報道によると、この案は留学生が学位取得後も米国に1～3年間滞在して働くことを認める「OPT（任意実務研修）」制度を対象としたもの。2024年には外国人の卒業生約41万9000人がこの制度を利用して米国で就労していた。

手数料が導入されれば米国の留学生受け入れ政策の大きな変化になり、影響は高等教育に限らず労働市場にも波及する。

米国で働くグローバル人材の新たなコストに

多くの外国人留学生にとって、OPTはたんなる卒業後の特典のようなものではない。むしろ、カナダや英国、オーストラリアといった競合国でなく米国を留学先に選ぶ最大の理由のひとつになっている。

多くの留学生やその家族は米国留学のために多額の経済的コストを払っている。卒業後に米国で実務経験を積める機会は、そのコストを見合うものにするメリットのひとつなのだ。米国の私立大学では、授業料と生活費を合わせると年間10万ドルを超えることも珍しくない。公立大学でも留学生は年間数万ドルの費用がかかることが多い。

この案は米国土安全保障省で審議が続いており、手数料を負担するのは留学生本人なのか、卒業した大学なのか、あるいは研修先の雇用主なのかなども決まっていないという。DHSは、どのような政策も正式に発表されるまでは最終的なものと判断してはならないと強調している。

米大学の留学生誘致に新たな逆風

外国人留学生の誘致をめぐって、米国の大学はすでにいくつもの逆風にさらされている。

過去1年、大学側は学生ビザ（査証）の発給遅延、留学生に対する審査の厳格化、学生ビザの「D/S（滞在資格期間）」制度の廃止、さらに移民政策全般をめぐる不確実性への対応を迫られてきた。こうした動向のために、国際的な競争のなかで優秀な留学生を誘致することがさらに難しくなっていると米国の多くの大学が警鐘を鳴らしている。

米国で最も名高い科学者のひとりが全米屈指の公立大学を離れ、中国に移ることになった。

金属有機構造体（MOF）の先駆的研究で2025年にノーベル化学賞を共同受賞したカリフォルニア大学バークレー校（UCバークレー）の化学者、オマー・ヤギー教授は、北京にある清華大学の常勤教授に就任することを受諾した。清華大学では、人工知能（AI）を活用して新材料の発見を加速する新たな研究所の設立を支援する予定だ。

ヤギーほどの研究者の移籍は、どんな場合であれ注目を集めたに違いない。けれど今回は、中国が科学人材の育成や獲得に巨額の資金を投じる一方、米国が中国の研究機関との研究協力に新たな制限を設けているなかでの出来事だった。これらの動きは全体として、科学分野の主導権をめぐる世界的な競争が激しくなっている現状を映し出している。

研究者を引き寄せる中国

ヤギーはヨルダンでパレスチナ難民の家庭に生まれ、10代で米国へ移住した。アリゾナ州立大学、ミシガン大学、カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）、そしてUCバークレーと米国内の著名大学でポストを得て、研究者として卓越したキャリアを築いてきた。ガスを吸着・貯蔵できるスポンジ状の材料である金属有機構造体に関する先駆的な研究を行い、クリーンエネルギーや大気中からの水回収（ウォーター・ハーベスティング）などの技術進歩に道を開いた。

新たな赴任先となる清華大学では、ヤギーはエネルギーや先端製造業、その他の重要技術など戦略的に重要な領域で、AIを活用して新材料の発見を加速する研究を主導することになる。

ヤギーの引き抜きの裏には、研究大学の強化と世界トップクラスの科学者の招聘という中国の長期的な戦略がある。中国はかつては優秀な研究者を外国に送り出す側の国として知られていたが、現在は国際的に高い評価を受ける研究者を自国の大学に引き入れるべく、積極的な競争を展開している。清華大学のような中国の大学は、研究成果、資金力、世界的な野心といった面で、いまでは米国の多くの名門大学に肩を並べる存在になっている。

制約が強まる米国の研究環境

ヤギーの中国移籍のタイミングがとりわけ注目されるのは、それが米国の科学政策の大きな転換と重なっているからだ。

世界各地の大学が乗り出す「ソフトパワー」ビジネス

グローバルな影響力がどこへ向かおうとしているのかを知りたければ、政府機関や多国籍企業、テクノロジープラットフォームだけに注目するべきではない。大学に目を向けるべきだ。大学が誰を採用し、どこにキャンパスを開設し、どのパートナーを選び、どのように資金を調達し、世界にどう自己を提示しているかは、より大きなストーリーの一部になりつつある。

その物語は、高等教育の枠を超えて重要な意味を持つ。企業はグローバル人材を必要とし、政府は威信を競い、家庭は子どもの将来にどこで投資するかを決める。大学はそうした流れの中心に位置しているのだ。

ここ数年、私たちはグローバルなモデルが国や大陸を越えてどのように伝播し、組織の中に組み込まれていくのかを研究してきた。最新の論文では、大学を目標・戦略・構造を持つ組織として分析している。その中心にあるのが「アクターフッド（actorhood）」という概念だ。これは、組織が目的を発展させ、選択を行い、社会が期待するように行動するという考え方である。言い換えれば、私たちはアクターフッドを、目的意識を持ち、目標志向で動く組織の推進力として定義している。目標を持ち、それに沿って行動し、戦略・行動・構造を生み出す組織である。

この研究を進めるため、私たちは89カ国の500以上の大学における国際化の取り組みを調査した。このプロジェクトは、大学が国際化を図る際に実際に何を行っているのか、そしてなぜその選択肢が国によってこれほど大きく異なるのかを問いかけている。

かつて「国際化」は単純なものに聞こえた。アジア、アフリカ、あるいはラテンアメリカの学生が、米国や欧州へ留学するという構図だ。しかし、私たちの研究はより広範な地図を示している。教員の交流、パートナーシップ、海外プログラム、分校（ブランチキャンパス）の設置、そして「南南協力」の台頭だ。国際化において、学生の受け入れだけでなく、教員の流動性や学生交流プログラムを含め、グローバルサウス同士の協力関係が活発化していることが明らかになってきた。

なぜ「構造」が重要なのか

私たちはまた、構造と活動の違いも研究している。構造とは、国際化の目に見える設計図である。すなわち、部署、スタッフ、上級職、報告ラインを指す。活動とは、大学が実際に行うことである。交流、モビリティプログラム、提携、留学生募集、国際協力協定などが含まれる。

この違いを理解することは、背後にあるメカニズムを解き明かすために重要となる。競争の激しい国・地域において、大学はより幅広い国際的な活動を展開する傾向がある。そこでは、ランキングや評判、あるいは「世界水準の大学」という概念が強く意識される。一方で、よりリベラルな環境にある国・地域では、構造への「象徴的な投資」が多く見られる。具体的には、国際担当の役職の新設、組織階層における地位向上、組織内での公式な位置づけなどだ。

これは大学内部の配管のように聞こえるかもしれない。だが、それは戦略である。国際化担当副学長の存在は、小さなオフィスで1人が交流プログラムを担当している状態とは異なるメッセージを発する。言い換えれば、大学の戦略を理解するには予算を追えばよい。予算がどこへ向かうのか、そこに優先事項がある。

中国、ランキング、そして影響力の地政学

政治的な観点から見ると、各地域の大学が国際化をどのように位置づけているかを理解することが重要である。米国、英国、オーストラリア、ニュージーランド、カナダなどのアングロサクソン系の教育制度では、国際化は学び、交流、経験、地球市民という言葉で説明されることが多い。一方で、アジアの一部、特に中国では、教員の流動性や国際協力により大きな重点が置かれている。

この違いは極めて重要だ。学生の交流や留学プログラムは、個人の経験や親近感を通じて影響力を構築する。これに対し、教員の流動性や研究パートナーシップ、協力協定は機関レベルで機能する。それらは誰が誰と協力するのかを決定し、どの知識ネットワークが拡大するのか、そして威信や影響力がどこに集中し始めるのかを形作っていく。

この変化は、変わりゆく地政学的な構図と結びついている。中国などの国々は、東南アジア、アフリカ、ラテンアメリカの大学とのつながりを構築している。その一部は「公平性と協力」としてアピールされているが、結果として新たな影響力の拠点を築くことにもつながる。

ただし、「ソフトパワー」という言葉の使い方には慎重になる必要がある。今回の論文では、適切に検証するためのデータが不足していたため、正式な分析には含めなかった。それでも、この視点を無視することは難しい。大学が地政学的なソフトパワーを反映しているのか、それとも地政学的なソフトパワーが大学に影響を与えているのか。ビザや資金調達、学生の流動性が政治的に敏感な問題となる中、この問いは極めて重要だ。

懸念材料もある。国際化はそもそも、学生や教員、思想が国境を越えることで相互理解を深めるという、コスモポリタンな（世界市民的な）理想から始まった部分がある。しかし、分極化が進む世界においては、国際化が逆に大学を地域的なブロックへと囲い込む可能性もある。「類は友を呼ぶ」のように、似た者同士が群れを作り始めるかもしれない。

米国発の「資金調達システム」

コーネル大学のナディーン・スキナー、スタンフォード大学のフランシスコ・ラミレスとの共著である2本目の論文では、まったく異なる部門に焦点を当てている。それは「ディベロップメント」、すなわち分かりやすく言えばファンドレイジング（資金調達）を行う部署だ。

この論文では、米国以外の437の大学を調査し、なぜ資金調達部署が普及しているのかを分析している。明快な答えは「資金」だろう。公的予算が圧迫される中、同窓生ネットワークやキャンペーン、寄付者、財団を抱える米国の大学は強力なモデルを提示している。

しかし私たちの発見は、その物語をより複雑にする。ディベロップメント・オフィスの広がりを促しているのは、大きな市場の力よりも、CASE（教育分野のファンドレイジング専門職を育成する国際的な非営利団体）のような専門職団体との結びつきであるように見える。

当初私たちは、市場化が進み市場原理の強い社会ほど、そこにある大学がファンドレイジングに積極的になるだろうと考えていた。だが、驚いたことに、実際にはその関係はほとんど有意ではなかった。

アイデアは、人、ネットワーク、研修、専門職の規範、そして肩書を通じて移動しているようだ。ファンドレイジング・オフィスの存在は、大学が自らを戦略的で、起業家的で、リソースを動員できる組織だと見なしていることのシグナルでもある。

それは同時に、モデルがいかに米国的であり続けているかを示している。ハーバード、スタンフォード、イェール、プリンストンは長年にわたり、世界の高等教育の卓越性のイメージを形づくってきた。多くの大学がそのモデルの一部を模倣してきた——公的資金の伝統が強い国においても。ただし、ファンドレイジングは依然として付加的な機能であり、大学の中核事業ではない。

リーダーたちへの教訓

私たちの研究は大学を対象としているが、国境を越えて活動するあらゆる組織に当てはまる内容だ。グローバルモデルは各地に伝播するが、そのままの形で定着することはめったにない。「ベストプラクティス」であっても、現地の政治、資金、歴史、そして野心と出会うことで、まったく別物へと変化する。だからこそ、大学を研究することは有意義なのだ。ほとんどの人が「大学とは何か」を知っていると思っている。しかし、組織内の選択は大きく異なる。誰がヒエラルキーの上位に立つのか、どのパートナーを重視するのか、どのような学生が必要なのか、どのように資金を調達するのか、そして国家の思惑がどのように組織の行動を規定するのか。

大学に対して、私たちはこう問いかける。国際化とは何なのか。主な目的は収入なのか。ランキングなのか。評判、知識、学生の経験、地球規模の理解、それとも国家の影響力なのか。その答えが、これからの大学のあり方を形作ることになる。

ビジネスリーダーもこれに関心を持つべきだ。なぜなら、彼らは大学が生み出す人材や研究、社会的信用、および世界規模のネットワークに依存しているからだ。政府は影響力を行使するために大学に依存し、寄付者はみずからのレガシー（遺産）を築くために大学を活用する。

大学は今もなお、中立的な学びの場であるかのように語るかもしれない。だが、混み合うグローバルな舞台において、大学はますます戦略的組織として振る舞っている。次のソフトパワーの一手は、ビザ申請書、キャンパス提携、ランキング指標、資金調達キャンペーンとともに現れるかもしれない。

スンア・サラ・リー（Seungah Sarah Lee）は、HECパリ・ドーハ・ビジネススクールのマネジメントおよび人事担当助教授。

ダニエル・ブラウン（Daniel Brown）は、HECパリの研究コミュニケーション責任者。

（forbes.com 原文）

私たちは、言葉が政治的、経済的、あるいはその他の目的のために定期的に武器化される世界に生きている。近年、その最良の例の1つが、高等教育の批判者たちが「リベラルアーツ」という用語を利用して、その背後にあるものを混乱させ、歪曲してきた方法である。

リベラルアーツの強力な支持者として、そして自身もリベラルアーツカレッジで政治学を専攻した卒業生として、私はこう言わざるを得ない。「リベラルアーツ」という名称は、今や公的な対話においてほぼ機能不全に陥っている。

明確にしておくと、問題はリベラルアーツ教育で行われていることが現代社会で機能しないということではない。問題は、それが困難を抱えたブランドであり、この時点では害の方が利益よりも大きい可能性があるということだ。

高等教育の内部にいる一部の人々にとって、これがどうしてそうなり得るのかを理解するのは難しい。結局のところ、リベラルアーツは、その根本において、人々に批判的思考、コミュニケーション、適応力、分析スキルを深く植え付ける、バランスの取れた教育を提供することを目的としている。しかし、今日の超党派的で深く二極化した世界では、「リベラル」という用語を使うだけで、今日の党派政治における対立を引き起こす。一部の人々は、この言葉を最大限の軽蔑をもって吐き出す——その本来の意味が自由に関するものであることなど気にも留めない。「アーツ」も、多くの人々が将来自分が行うと考えている仕事には関連性がないと、狭く文字通りに見なされ、あまり良い扱いを受けていない。

「リベラル」と「アーツ」という両方の言葉は、多くの人々にとって魅力を感じさせないものであり、それらを組み合わせると、多くのアメリカ人にとって魅力的に聞こえないのだ。

その乖離は顕著である。大学の最高学術責任者の89%がリベラルアーツ教育を学部教育と専門教育の中心と考えている一方で、ほぼ同じ割合の88%が、アメリカ人はリベラルアーツ教育が何を意味するのか本当には理解していないと述べている。

せいぜい、それは時代遅れで誤解された用語である。ラテン語のartes liberales（「自由人にふさわしいスキル」を意味する）に由来するリベラルアーツは、広範な道徳的思考者と創造的な問題解決者を育成するために必要なことを教える分野を表すことを意図していた。大学の専攻レベルでは、英語、歴史、哲学などの分野の学位を考えてほしい。

しかし、私たちはその意味を失ってしまった——そして、リベラルアーツの価値に関する議論に負けつつある。

そして、リベラルアーツは価値があると単に繰り返すことで、その議論に勝てるとは確信していない。これらのプログラムが育成する重要なスキルについて、より良い話し方が必要だ。それらは、批判的思考、問題解決、チームワークなど、雇用主が圧倒的に重視する持続可能なスキルである。そして、人工知能が仕事を再構築する中で、人々が適応し、革新するのを助けるスキルである。

世間の認識を再構築するために、大学は、学生が選択する専攻に関係なく、学士号が本当に何を意味するのかを再定義しなければならない。これらの深く人間的なスキルを、同様に需要の高い技術的スキルと結びつけ、学生が学んだことを示せるよう支援しなければならない。

これまで以上に、複雑さを乗り越え、広がる違いを超えて協力できる人々が必要だ。つながりを引き出し、新しいアイデアを探求し、「なぜ」と「どのように」の両方を問うことができる人々が必要だ。これらは「ソフト」スキルではない。不確実で急速に進化する時代における、持続的な人間のスキルなのだ。

リベラルアーツの歪んだ評判を修正する

リベラルアーツ専攻の学生の経済的見通しは、ブルッキングス研究所が指摘するように、多くの人が恐れるほど悪くはない。実際、彼らの学位は、特に長期的に、そして学士号を持たない人々と比較した場合、依然として報われる。

しかし、リベラルアーツ専攻は就職に時間がかかる可能性があり、特に初期段階では、STEM分野のより技術的な学位を持つ人々よりも一般的に収入が少ないのは事実である。

伝統的なリベラルアーツ分野を専攻することへの関心は急激に減少している。リベラルアーツ学位の価値に対する疑問は、大学にとって真の脅威となっている。これらの疑問は、議員たちに、当初の収入が低い学位への資金削減を促し、小規模大学の閉鎖にさえ寄与している。高等教育が信頼の低下と厳しい監視に直面する中、リベラルアーツは頻繁に標的となっている。

では、どうすればリベラルアーツ学位の価値を維持できるのか。

最初のステップは、リベラルアーツ教育を技術的または実践的な教育と対立させるという使い古された罠を避けることである。最も価値のある教育と訓練は、学生に両方の最良のものを備えさせるものだ。

それは、インターンシップ、研究、またはキャップストーンプロジェクトなどの経験を通じてキャリアの関連性を追加することを意味する——最初の仕事につながる、深い実践的な学習機会である。これは率直に言って、すべての専攻にとって良いことであり、リベラルアーツの学際的精神と、すべての研究分野における対人スキルの開発を注入することもできる。

これが学士号の新しい標準になると予測する。より多くの大学が、すべての学位プログラムにプロジェクトベースの学習を統合し、学生のコースの負荷、予算、生活に適合する機会をより広く利用できるようにすることが期待される。

「リベラルアーツは、図書館（人類の蓄積された知識）に片足を置き、通り（市場、政治、社会的相互作用の現実世界）に片足を置くときに最も成功する、と社会改革者ジェーン・アダムズの言葉を言い換えれば」と、ブランダイス大学学長アーサー・レヴィン氏は、「ひどく時代遅れの」リベラルアーツの再考を求める論説で書いている。

なぜリベラルアーツが必要なのか

工学専攻の学生には、エンジニアになるための明確な道がある。しかし、リベラルアーツは意図的に広範であり、人々を未来——まだ存在しない仕事——に備えさせようとしている。これらの学位の実生活への適用可能性を見失わない限り、それはエキサイティングなことだ。

例えば、人類学者になる人はごくわずかである——しかし、それは雇用主の肩書きの尺度であり、雇用可能性の尺度ではない、とアメリカン大学人類学部長のサーカ・サンガラムールシー氏は指摘する。

公衆衛生の難問を解きほぐし、政策決定を分析し、世界的な社会問題に取り組むのは、人類学専攻の学生たちである。彼らはテクノロジー企業、政府、医療システムで働いている。

「これらの成果は運によって生み出されたものではない」とサンガラムールシー氏は、ワシントン・ポスト紙への説得力のある論説で書いている。「それらは、学生に驚くほど困難で驚くほど稀なことを行うよう教える学問分野によって生み出された。個人の生活への綿密な注意と、それらを形作る構造の体系的分析との間を行き来すること、現実のあらゆる説明から誰の声が欠けているかを問うこと、複雑さをデータポイントに平坦化することなく心に留めておくこと」

あるいは、米労働統計局が、英語専攻がビジネスと金融で頻繁に働いていることを示していることを考えてみてほしい——なぜなら、彼らは問題を解決し、効果的にコミュニケーションできるからだ。

Netflix共同創業者リード・ヘイスティングス氏を含む複数のテクノロジー企業幹部が最近、より人間中心のスキルへの回帰を主張している。実際、ウォール・ストリート・ジャーナル紙が最近、AI企業幹部に自分の子供たちに何を勉強するよう助言するかを尋ねたところ、数人がリベラルアーツを強調した。

「メタ認知スキルが非常に重要になる——柔軟性、適応力、実験、批判的思考、物事に挑戦できること。批判的思考スキルを開発するには摩擦が必要であり、困難なことをすること、深い思考をすることが必要だ」と、マイクロソフトのチーフサイエンティスト兼テクニカルフェローのジェイミー・ティーヴァン氏は述べた。「そのためには、伝統的なリベラルアーツ教育が本当に重要だ」

リベラルアーツ教育の全体的な目的が、私たちの周りの世界をよりよく理解することであるならば、今必要とされているものに進化することを期待すべきである。この種の学習を何と呼ぶかは、その約束を果たすかどうかよりもはるかに重要ではない。テクノロジーが進歩するにつれて、私たちは人間の能力に投資し、すべての学生が、彼らがやりたいことで成功するのを助けるための知識の広さ、理解の深さ、実世界の経験を確実に得られるようにする必要がある。

それができれば、リベラルアーツについて議論する必要はない。次に来るもののために、それらを改善し続けるだけだ。

（forbes.com 原文）