投資信託には、REITとETFという2種類の「仲間」がいます。一般的な投信は1日に1回価格が決まりますが、これらは証券市場に上場しており株式のような形で投資家に取引されるため、リアルタイムで価格が変わります。つまり投信なのに、かなり株に近い面を持った金融商品なのです。これらの仕組みや長所・短所を見ていきましょう。

まずREITは2001年に登場した比較的新しい商品で、下の図のように個人投資家のお金を集め、そのお金を不動産のプロが様々な不動産物件（オフィスビル、ホテルやリゾート、物流施設や商業施設、住宅など）に投資します。世界各国にREITがありますが、日本企業が国内物件に投資するものは「J-REIT」と呼ばれます。

投資で失敗しないコツは「分散」で、株や債券、不動産、金などにバランスよくお金を配分することです。特に土地や建物の価値はある日突然ゼロになることはないので、資金の一部を不動産に振り向けるのも資産保全には有効なのですが、個人がオフィスビルやホテルなどの現物不動産に投資するのは極めて困難です。資金が何億円も必要ですし、物件の管理や運用も個人では無理でしょう。しかしREITならこうした高額物件にも10万円程度あれば投資でき、管理や運用はプロにお任せできます。現物不動産は流動性が低いため売るに売れないことも多々ありますが、REITは証券会社を通じて「売り」の注文を出すだけで現金化できます。

個人投資家にとっての魅力は他にもあり、株の配当に当たる「分配金」が安定していて高めであることです。REITの収入は主に「家賃」で、毎月必ず入ってくるので安定しています。また「利益の90%以上を投資家に分配すれば、REITを運用する投資法人に法人税がかからない」という仕組みになっているため、他の商品より分配金が高めになるのです。例えば日経平均株価採用の225銘柄の配当利回りは平均で1.70%ですが、REITの分配金利回りは4.65%と3倍近くになっています（2024年3月5日時点）。このため、個人投資家にはあまり売買せず長く持ち続けて、分配金を長期間受け取りたいという人が多くなります。

投資上の注意点は「どんなタイプのREITを選ぶか」が重要だということです。投資家から見た安定度は住宅がトップで、物流施設、オフィス、商業施設、ホテルの順で続きます。利回りはこの逆になるため「安定した分配金がほしいので、利回りは低めでも住宅REITを選ぶ」といったように、目的によって使い分けるのが大事です。もちろん経済情勢を踏まえ、これから先どのタイプが上がりそうかも考える必要があるでしょう。

最低投資額は様々で、5万円前後から投資できるものもありますが、人気REITだと50万〜60万円必要になります。どんなREITがあるかは日本取引所グループのサイトや、JAPAN-REIT.COMなどで調べられます。

もう一つのETFは1995年登場で、よく「株と投信のいいとこ取り」と言われます。事実、その両方の性格を持っていて、1本買うだけで多くの銘柄に分散投資できるのは投信と一緒です。高配当株を1銘柄買うのだと、配当が減らされる「減配」や価格下落に直撃されることもありますが、高配当株ETFを買えば多くの高配当株に少しずつ投資したことになるので、そのうち1社が減配になっても影響は軽微です。

また証券市場に上場されていてリアルタイムで値動きし、信用取引でも買えるのは株と一緒です。投信は1日1回しか値段が決まらず、「いくらになったら買いたい」と指し値で買うことはできませんが、ETFならそれは可能です。証券市場で機動的に売買できるため、世界中の機関投資家など運用のプロも活用しています。ロボアドバイザーの多くも内部的にはETFで運用しているのです。

投資家にとって最大の魅力は、運用コスト（信託報酬）が低いことです。これはETFが証券市場に上場しているため、投信では必須の「販売会社分の手数料」が不要だからです。最近はインデックス投信の信託報酬もかなり低くなっていますが、ETFにはさらに低いものがあります。例えば「iシェアーズ・コア 日経225 ETF」の信託報酬は0.0495%です。組み入れ銘柄などの情報開示も投信より高頻度で、透明性が高いと言えます。日銀が市場にお金を供給するために買い入れているのも、投信ではなくETFなのです。

ETFは別名を「指数連動型上場投信」というように、日経平均株価や金価格など何らかの指数・価格に連動して値動きするよう設計されています。銘柄は日本株だけでも市場別・規模別・業種別・テーマ別と様々で、他にも外国株、債券、商品など、幅広い資産に投資できます。ちょっと混乱しそうですが、上で紹介した「REITのETF」もあるのです（東証REIT指数に連動するものなど）。一覧は日本取引所グループのサイトで見られます。

また最近ではついに「連動する指数のないETF」も登場しました。これはアクティブETFと呼ばれ、ファンドマネジャーが銘柄を選んだり入れ替えたりするので、運用の腕次第で成績が上下します。その点ではアクティブ投信に似た商品になります。一方、信託報酬はアクティブ投信より低めで、これまで指数がなく商品化できなかったものもETF化できるなど、なかなか面白い商品と言えます。

REITとETFは投信に比べ多少難しい点もありますが、使いこなせば資産形成の強い味方になるのは間違いありません。最後に、両者に共通する長所短所を見てみましょう。投信は販売会社が関係するので、金融機関によって取り扱っている本数に違いがあります。例えば銀行での投信取り扱いは一般的に数十本程度とあまり多くなく、それより取扱本数の多いネット銀行でも、全ての投信を買えるとは限りません。しかしREITやETFは証券市場に上場しているので、株と同じく「どこの証券会社でも全てのREIT・ETFが買える」という長所があります。

逆に弱点は、投信のような自動積み立てが難しいことです。新NISA（少額投資非課税制度）のつみたて投資枠には自動積み立てができるETFが8本だけありますが、それ以外の大半のETFやREITは、毎週・毎月など定期的にスポット購入を「手動で」繰り返すしかありません。毎月一定額を積み立てて株を買う仕組みの「株式累積投資（るいとう）」を使う手はありますが、対応しているのは大手の対面証券に限られ、「ETF自動積み立てサービス」を使う場合も一部のネット証券に限られてしまいます。100円から手軽に積み立てできる点では、明らかに投信に軍配が上がります。

また名前には投資信託という字が入っていますが、ネット証券などで実際に買う際は「投資信託」の入り口からではなく、値動きの仕組みが近い「株式」の入り口から入って探さないと出てこないことがあります。この点にも注意しましょう。