参照：ウィキペディア「毎日デイリーニューズWaiWai問題」↓
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%AF%8E%E6%97%A5%E3%83%87%E3%82%A4%E3%83%AA%E3%83%BC%E3%83%8B%E3%83%A5%E3%83%BC%E3%82%BAWaiWai%E5%95%8F%E9%A1%8C参照：2008年7月21日付「Gigazine テレビや新聞で詳しく報道されない『毎日新聞英文サイト変態記事事件』一体何が問題なのか」↓
https://gigazine.net/news/20080721_mdn_mainichi_jp/参照：ブログ「今日ボクが見た風景Ⅱ」の2016年12月16日付「毎日新聞waiwai『海外向けのニュースで日本がいかに変態でろくでもない国か』配信した変態新聞」↓
https://ameblo.jp/kiyosiro-e/entry-12229146159.html朝日新聞は韓国・朝鮮の機関紙で、毎日新聞は中国共産党の機関紙と見なされている。毎日新聞社の英語報道メディア Mainichi Daily News「毎日デイリーニューズ」は、1989年10月に連載が始まったコラム「WaiWai」において、日本を貶めるために低俗な記事を掲載し続けた。記事が英文のため、長期に渡り多くの日本人に知られるずに、ウェブサイト上や紙媒体を通して配信され続けたのである。
多数ある反日捏造記事のほんの一部の内容を要約する。
●“More moms going down, to ensure grades go up”「より多くの母たちは、成績を落とさないために堕落する」
要約：アサヒ芸能によると、38歳の母メイコは、15歳の息子ハルキが勉強せずにオナニーばかりしているので、勉強する前に毎回ハルキに15分間フェラチオをしたところ、成績が急上昇した。この話は本当で、よくある話だ。
●“Gals refresh body and soul by 'recycling sex' with old beaus”「女性たちは昔の恋人との『リサイクル・セックス』によって全身全霊に活力を得る」
要約：高給取りの夫がホステスと関係している間、妻たちも昔の恋人たちとセックスしている。
●“Deadly 'iku iku byo' reaches a climax”「致命的な'イクイク病'は頂点に達している」
要約：週刊ポストによると、24時間ずっと性的興奮の最高潮（オルガズム）になる病気で苦しんでいる女性が増えており、それは「イクイク病」と呼ばれている。
●“Fast food sends schoolgirls into sexual feeding frenzy” 「ファーストフードは女子高生たちを性的狂乱状態におとしいれる」
要約：ファーストフードを食べ過ぎることにより、日本人の女子生徒は色情症になってしまった。若い人々に非常に人気のあるファーストフードは、貪食症に簡単に発展し、身体に不自然に速く吸収される。これにより中枢神経系をコントロールすることがより難しくなり、連鎖反応で他の中毒に簡単になる。セックス中毒はその適例で、彼女たちはバイブレータを使い、アナルセックスをほぼ皆が経験しており、セックスの気分を良くするために麻薬も使う。彼女たちはちょっとでもセックスする気分になると、ナイトクラブのトイレやゲームセンターのプリクラの中でもセックスする。彼女たちは、性的衝動をコントロールすることができない。
●“The Cook, the Beast, the Vice and its Lover” 「コック、野獣、悪徳とその偏愛者」
要約：実話ナックルズによると、六本木のとある高級クラブでは獣姦が行われており、ある弁護士はブタとセックスした後、そのブタを丸焼きのローストにして食べた。
●“Young petals deflowered in not-so-innocent age” 「それほど無邪気ではない時代に、花を散らされる（＝処女を奪われる）若き花びらたち」
要約：週刊新潮によると、ある地域では小学校の女子生徒の売春が蔓延しつつあるという内容。
●“All gals have a price -even for a knock from Knock”「全ての少女には値段がついている。それが"ノック"からの誘いに対してでも」
要約： SPA!によると、色々な職業の日本人女性に、いくら払えばどの程度の性的奉仕をしてくれるかをインタビュー。
東京大学比較文化研究室のロバート・キャンベル教授は、「電子メディアであること、英字媒体であることは、新聞（社）にとっても、門戸が世界に向いているということです。これらの記事を事実とみなして、信じ込んでしまう外国人は非常に多いと思う。日本への関心が高いのに、確実な情報源を持たない若者たちが世界中にいる中、新聞はとてつもなく大きな信憑性を持つのです」と述べたが、毎日新聞が事実かどうかを検証しないで掲載すれば、大手新聞社の看板と記者の署名で信憑性を与えてしまうことになる。
毎日新聞のウェブサイトという信憑性により、世界中に日本に対する誤解を振りまきかねない状況となり、「毎日新聞が変態記事をネット上に英語で世界に向かって配信している！」となったわけである。
2008年5月末から6月にかけて、「日本人が海外で誤解される」「内容が低俗」と批判や抗議が毎日新聞に寄せられても、英文毎日編集部は同コラムを閉鎖せず、出典に同社の週刊誌「サンデー毎日」を用いて同コラムを存続させた。
6月20日にJ-CASTがこの問題を報じると、毎日新聞は6月21日やっとコラムを閉鎖し、不適切コラムだった、責任者を処罰するという謝罪文を掲載し、記事が及ぼした悪影響、掲載した原因については調査中としたが、処罰どころか、6月25日、コラムの責任者でデジタルメディア常務の朝比奈豊を社長に、デジタルメディア局長の長谷川篤を取締役に、デジタルメディア局次長の長谷川篤を局長（現在は取締役デジタルメディア担当）に昇進させたのである！！！
6月28日、毎日新聞は編集長ライアン・コネルを懲戒休職3ヶ月など、責任者4名を処分(後に2人追加処分)したが、コネルと共に記事を執筆したマスオ・カミヤマという記者への言及はなく、社長に昇進した朝比奈豊氏は役員報酬10%を1ヶ月自首返上したとのこと。低俗記事は紙媒体時代の1990年代から既に乱発され、ネット記事も90年代後半から配信されていた。にもかかわらず、毎日新聞は朝比奈氏以前の担当役員を処分はおろか公表すらしなかった。つまり、責任者を処罰するというのは嘘で、きちんとした処罰をしていないということだ！
以下が、ライアン・コネル (Ryann Connell)以外の寄稿執筆者だが、日本人名の者が、実際は日本人ではない可能性もある。
●マスオ・カミヤマ (Masuo Kamiyama)コネルに次ぐ主力執筆者。
●マーク・シュライバー (Mark Schreiber)
●ジェフ・ボティング (Geoff Botting)
●マイケル・ホフマン (Michael Hoffman)
●シェリル・チャウ (Cheryl Chow)
●ネイサン・ウェストビー (Nathan Westby)
●ヨウスケ・カドタ
●タケシ・イトウ
●Laddie Monbulk
●アキコ・ウエマツ
●Saul M. Liebowitz
●George Lee
●Jeff Lee
●Anthony J. Bryant (AJB)
●Adam Fulford (AF)
●キヨコ・タナカ
●ヒロアキ・ワダ
しかも6月28日、毎日新聞社は謝罪文に、毎日新聞は名誉を棄損するなど明らかな違法行為に対しては、法的措置を取る方針でいるという追加内容を加えた。この方針が、「毎日新聞にとって都合の悪いことを言いふらす奴らは、片っ端から訴える」「毎日新聞は逆ギレして反省していない」と捉えられた。
2008年7月20日、毎日新聞社は朝刊紙面とネット上に社内調査結果を掲載したが、紙面の毎日新聞しか読んでいない人には何が原因かわからず、ネット上で経緯を知った人には、離れて行った広告主たちへの言い訳的な内容だったとのこと。
その内容は、原因の分析として、毎日新聞紙面からウェブサイトへ移行をした時の問題で、日本人スタッフが減少して担当が外国人のみになったからで、過去記事を転載しているサイトなどがあれば、訂正や削除の要請を続けるというもの。かつて毎日新聞で社会部記者をしていた佐々木俊尚氏が「あり得ないほどひどい事後対応」と述べたように、毎日新聞の社内調査結果は事実に反する嘘ばかりだった。
毎日デイリーニューズは、紙媒体があった1990年代から既にネット上でも記事を配信し、2001年3月31日に紙媒体が廃止され、記事はネットのみとなった。例えば、1997年11月5日の毎日デイリーニューズの紙面に、「息子の性欲をオーラルセックスで処理する日本人母」を掲載したように、紙面からウェブへの移行時の日本人担当者の減少など関係なく、多くの変態ニュースを紙面の時から配信しており、日本人記者名も変態ニュースにきちんと添えられていた。
過去記事訂正、削除要請についても、幾つのウェブサイトに対して削除や訂正を求め、その結果、削除や訂正に応じたのはどれだけかなど、具体的な動きは全く明らかにされていない上、過去の記事を転載しているウェブサイトを探すための部署など全くなく、また、毎日新聞からの要請で、削除されたと思われるウェブサイトは見つかっていないとのこと。
日本では週刊誌の記事はゴシップとして扱われ、常識を備えた人ならまともに取らないだろう。しかし外国人にとっては、日本の実情を知るニュースになり得てしまうのである。2018年12月7日、英国の新聞ガーディアン紙に、中国共産党が毎日新聞に金を出していることをすっぱ抜かれ、毎日新聞が日本を貶める目的でやっていることが明らかになり、毎日新聞は中国の機関紙と言われるようになったのである。
