AI（人工知能）の解答ボットに簡単にアクセスできる環境が、学習を台無しにしている。
これは、AIの使用と教育に関する新たな懸念すべき研究結果が導き出した結論の1つだ。この論文は、学生が評価試験でAIを使用することが常態化しており、学習への投資（時間や努力の投入）を減少させ、実際の学習成果を著しく損なっていることを示している。
本研究では、数学の評価試験でAIを使用した学生は、AIが登場して以降、25％という大幅な「学習損失（学力低下）」に直面している。ここでの学習損失とは、以前に出題された問題を再び見たときに、正しく解答する能力が欠如していることを指す。
論文のタイトルは「Faster Completion, Less Learning: Generative AI Reduced Study Time on Math Problems and the Knowledge They Build（完了は早まるが学習は減少：生成AIが数学問題の学習時間とそれによって構築される知識を減少させた）」で、著者はカリフォルニア大学アーバイン校のシーナ・リスマンチアン氏と、大手教育出版社でデジタル学習企業のマグロウヒルに所属する4人の研究者（ハサン・ウズン氏、ジェフリー・マタヨシ氏、エリック・コシン氏、エヤド・クルド＝ミスト氏）だ。
研究チームは、毎年400万人以上の学生が利用している「広く導入されている適応型数学学習・評価プラットフォーム」である「ALEKS」における学生の行動を調査した。観察期間は10年以上に及び、簡単にアクセスできるAIボットが登場する前と登場した後の、320万件以上の学生のインタラクション（学習行動データ）を網羅している。
この論文では、「タスクへの取り組み時間（学生が特定の問題に費やす時間）」と呼ばれる指標に焦点を当てている。これについて研究チームは、2つのタイプの数学の問題を調査した。1つはAI解答ボットに簡単に入力できる文章題（応用問題）で、もう1つは図形や画像に基づいているため、手軽なAI解答の影響を受けにくい問題だ。
彼らが発見した事実は、憂慮すべきものだった。
AIが登場する前の何年間かは、タスクへの取り組み時間は安定していた。2つのタイプの数学問題の間で、取り組み時間にほとんど差はなかった。しかし、手軽なAIが登場するやいなや、学生の行動は変化した。ChatGPT（チャットGPT）が2022年11月に公開されて以降、2023年からAIで容易に解ける問題への取り組み時間が減少したのだ。AIの普及以降、AIの影響を受けやすい数学問題に費やす時間は、大学生で27％減少した。高校生では31％の減少、中学生では9％減少している。
この減少は極めて重大である。なぜなら、タスクへの取り組み時間は主要な学習指標だからだ。それは、学生が問題を理解し、思考し、解こうとするためにどれほどの努力を払っているか、つまり、どれだけ思考し、推論し、計算しているかを示している。
努力は重要だ。ジムに通うのと同様で、長く滞在し、熱心にトレーニングするほど、より良い結果が得られる。AIが登場する前は、この「数学という名のジム」で学生が1時間トレーニングしていたとすれば、現在の高校生は45分で切り上げ、中学生は40分でログアウトしている状態だ。
取り組む時間が減った結果、学生は学習できていない。
報告書によると、学生がこれらの数学の問題（AIが簡単に解くことができ、学生が時間を費やさなくなった問題）に正解する確率は、以前より25％低下している。言い換えれば、自分で解く代わりにAIを使用することで、現代の学生はAIが登場する前と比べて、数学の知識が25％減少したことになる。
この能力の喪失について、論文では「これは初期の学習段階における結果（下流の帰結）である。学生はAIの影響を受けやすい問題を完了するためにAIの支援に依存しており、それらの問題が構築するように設計されていたはずの、持続的な理解を深めることができなかったようだ」と説明されている。
つまり、学生たちは答えを得るためにAIという近道を通り、学習しなかったのだ。
カリフォルニア大学アーバイン校のリスマンチアン氏は「学生が学習を回避するためにAIを使っているという事実に目を向けるべきだ。これまでは、この点について決定的な証拠はなかった。スタンフォード大学の調査では、AIの前後で学生自身が申告する不正行為の割合は安定しているとされていたが、今回のデータが示している数字は、これが現実の出来事であることを裏付けている」と語る。
AIが広く普及した後の学術的な不正行為の割合に関するスタンフォード大学のその研究には、いくつかの深刻な問題がある。いずれにせよ、この新たなデータが示しているのは、リスマンチアン氏が言うように「紛れもない現実」であり、おそらく深刻な事態だ。
さらに注目すべきは、10年間にわたる数百万件のデータポイントを対象としたこの新しい研究において、評価試験を試験官が監督すること、つまり試験を実際に厳格に管理し、解答中の学生の行動を監視・モニタリングできるようにすることが、不正行為を防ぐのに有効であると示された点だ。誰かに見られているかもしれないと知っていれば、学生が不正行為を行ったり、AIを使った近道を選んだりする可能性が低くなるのは驚くことではない。
マグロウヒル・チームのウズン氏は「学生は、試験官がいる環境といない環境で全く異なる行動をとる。試験官がいない環境では、（タスクへの取り組み時間の）乖離が見られる。その傾向は、極めて重要な試験（ハイステークス・テスト）においてすら確認された」と述べる。
同じくマグロウヒル・チームのコシン氏は「新たなツールのおかげで、近道をするコストはゼロになったが、その効果（不正行為の減少）は試験監督によって現れる」とした上で、「ただし、試験監督は根本的な解決策ではない。常に監視し続けることは不可能だからだ」と付け加えた。
個人的には、なぜそれが解決策にならないのか疑問だ。問題が存在し（そして今回の新たな報告書は非常に明確で深刻な問題を示している）、それを解決する方法が分かっているのだから、あえて解決しようとしないのは理解しがたい。学生が不正行為を続け、学習をショートカットし、持続的な学習損失に耐え続けるのを放置することは、最善の選択肢とは思えない。
冒頭のトピックに戻ると、試験中にAIを利用した不正行為ツールに簡単にアクセスできる環境は、学習を損なっている。これは本来、明白な事実だったのかもしれない。しかし、もしそうでなかったとしても、今やそれは明らかであるはずだ。
私たちがこの問題に対して何らかの対策を講じる準備ができているかどうかは、まったく別の問題だ。それは、私たちが解決をAIに丸投げしたくない問題の1つかもしれない。
