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イランでは、いまも日本に対して好意的な感情を抱く人が少なくない。その源流の一つは、明治期の日本を訪れたイラン人の記録に見ることができる。1903年末から1904年初頭にかけて来日したある人物は、長崎、京都、東京を巡るなかで、当時の日本人には当たり前だったある光景に強い衝撃を受けた。現代イスラム研究センター理事長の宮田律さんが、知られざる日本とイランのつながりを読み解く――。(第1回) 【画像をみる】イラン人を“親日家”に変えた｢日本では当たり前の光景｣ 　※本稿は、宮田律『イラン戦争 アメリカ・イスラエルの策略』(平凡社新書)の一部を再編集したものです。 ■イラン人が最も好感をもつ国 　カナダにあるイランを専門とする世論調査会社IranPollが2019年8月にイラン人1000人を対象に行った調査で、日本、中国、ロシア、ドイツ、国連、フランス、イギリス、アメリカについてその好感度を尋ねると、日本が最も好感をもてる国という調査結果が出た。 　日本に好感をもつ人々は70％(「とても〔Very〕」「幾分〔Somewhat favorable〕」を合わせて)で、対照的にアメリカは「好感をもてない(Unfavorable)」人が86％(「とても〔Very〕」「幾分〔Somewhat favorable〕」を合わせて)にも上る。 　トランプ政権のイラン政策に従い、イランに対する軍事的な有志連合に加わったイギリスも「好感がもてない」が73％となっている。イギリスの場合はイランに帝国主義的進出を行ったという歴史的背景もあるだろう。 　世論調査の結果は52％のイラン人が欧米よりもアジアとの外交的、経済的関係を強化すべきと考え、49％の人々が、ヨーロッパよりアジアを好むと回答している。日本に続くのが中国の58％だが、中国に対しては「好感がもてない」も39％で、そのうちの25％が「Very unfavorable」だ。 　イラン核合意から離脱し、制裁を強化するなどトランプ大統領が2017年に一期目の大統領職に就任してからイラン人の対米観が悪化したことは言うまでもない。また、ドイツやフランスというイラン核合意に留まるヨーロッパ諸国に対する好感度が下がっているのは、トランプ大統領の対イラン制裁強化を受けてこれらの国々の企業があっけなくイランから撤退したことも背景としてあるだろう。 ■理由の一つは安倍首相の“41年ぶりの訪問” 　IranPollは、日本に対する好感度が高いのは、安倍晋三元首相が2019年6月に日本の首相として41年ぶりにイランを訪問したことを理由の一つとして挙げているが、良好な対日感情は、ヨーロッパ諸国のように、イランが核合意を守らなければ、再び制裁を科すなどの政治的圧力をイランに対してかけていないことも理由としてあるに違いない。 　日本は欧米諸国とは異なってイラン内政に口を出すことはなかった。また、日本が歴史的にイランに対してネガティブな関与を行うことなく信頼関係を構築できたこと、映画、ドラマ、文学、漫画、アニメなど日本のソフトパワーが良好な対日感情を築くことに貢献してきたことがある。 　日本は、1992年に発生したイラン南東部(バム)大地震の際、血液を空輸しイランを援助している。また2011年の東日本大震災の際には、イランの赤新月社が宮城県にイラン製の缶詰を提供するなど相互に災害支援を行っている。 　しかし、イラン人の良好な対日感情は、決して油断できるものではない。対米感情は、第二次世界大戦後にいっきに曇ってしまった。イランに関してアメリカに軍事的に協力することなどは絶対に控えるべきだろう。