小中学生の約4割が“熱中症のような症状”を経験 日傘制限や電気代高騰...保護者が直面する熱中症リスクとは？ 約7割が集中力低下を実感
記録的な猛暑が続くなか、昨夏は小中学生の4割が“熱中症のような症状”を経験していたことが明らかになりました。学校での熱中症対策の制限や電気代高騰によるエアコン使用の抑制など、子どもの熱中症対策をめぐる課題も浮き彫りに。さらに、保護者の約7割が暑さによる集中力低下を実感していることも分かりました。
保護者の78.6％が熱中症対策の義務化を支持
学習塾「明光義塾」が、「子どもがいる家庭の熱中症・暑さ対策に関する実態調査」の結果を発表しました。 調査は、小学4年生～中学3年生の子どもを持つ全国の保護者1,100人を対象に、2026年5月13日～5月18日にインターネットリサーチの方法で行われました。
明光義塾調べによると、2025年夏、小中学生の40.5％が“熱中症のような症状”を経験。子どもが暑さや体調不良を、うまく伝えられなかったことがあるかについて調査したところ、46.2%が「ある（よくある：8.4％、時々ある：37.8％）」と回答しました。 また、65.3％の保護者が猛暑・熱中症を“気象災害”と認識。記録的な暑さが続く近年、家庭・学校ではどのような熱中症対策が行われているのでしょうか。
明光義塾調べによると、子どもの通学時における熱中症対策は、「水筒・飲み物を持参（68.9％）」が最多。次いで「こまめな水分補給（58.0％）」、「帽子の着用（50.3％）」と続きました。「ネッククーラーの使用（25.3％）」や「日傘の使用（19.8％）」と回答した家庭もあり、通学時の熱中症対策アイテムの選択肢が広がっている様子が見られました。 猛暑対策への関心が高まる一方、学校生活におけるルールや運用との間にギャップを感じている家庭も多いようです。
子どもが通う学校において、日傘などの熱中症対策が、ルールにより制限または禁止された経験があるか調査したところ、27.1％が「ある」と回答。保護者の78.6％が「学校の熱中症対策も法令で義務化すべき」と答え、子どもの安全を確保するための対策強化を期待する声が広がっているようです。
