これは五輪における後退だろう。国際オリンピック委員会（IOC）は、2年後のロス五輪から、女子種目の出場資格を「生物学的な女性」に限定し、遺伝子検査を導入して確認することを決めた。女性に性別変更した選手や性分化疾患（DSD）の選手は実質的に締め出される。参加の権利を奪う深刻な差別行為だ。

　スポーツの「性の多様性」は、社会の変化から遅れてきた。女子選手に対して医師による目視や染色体の検査などが行われ、いずれも人権侵害の批判を受け、撤廃せざるを得なかった。ルールを変えて性別変更の選手を受け入れ、重量挙げのニュージーランド選手が初めて五輪に出たのは5年前の東京大会だ。

　今回の方針変更は、「性自認」を柱として性の多様性に応え人権を尊重する社会の方向性に、逆行している。

　遺伝子検査にも、人権の観点から懸念がある。五輪には、未成年の選手も多く、プライバシーの保護や、検査と性自認が違ったときの精神的な負担など心配が多い。

　IOCは、検査は生涯1度で済み、対象もエリート選手に限るというが、資格の厳格化が草の根スポーツまで波及しないとはいいきれない。本来の目的は医療や研究に使われるものだ。それをスポーツの参加基準に使うのは、「女性アスリートだけにリスクを負わせる」として、人権団体や研究者から批判が強い。

　もちろん、一般論として男女の体格や筋力には違いがある。競技や種目における公平性は大切だ。競技によってはけがも心配だが、男女差の影響はそれぞれ異なる。出場資格を各競技団体が担ってきたのは、そうした理由もある。

　今回の変更は、それぞれが競技の平等を考え、特性を生かしながら競技を進化させる機会も奪いかねない。

検討は結論ありきではなかったか

　そもそもIOCの検討過程には疑念が残る。長年のテーマなのに、作業部会の検討メンバーや詳細は公表されなかった。結論ありきの印象は否めない。在任中にロス五輪を迎えるトランプ米大統領への忖度（そんたく）も感じる。昨年初めに出た「男性と女性の二つの性別のみを認め、変更はできない」という大統領令に、対峙（たいじ）する面倒を避けたのではないか、と勘ぐってしまう。

　五輪憲章はスポーツの実践を人権の一つととらえ、「いかなる種類の差別も受けることなく、スポーツをする機会を与えられなければならない」との理念を掲げる。物差しは「生物学的な女性」のほかにないのか。方針を一度撤回し、検討を尽くすことがIOCには求められている。