詐欺や不正なサイトへの誘導などに使われる「なりすましメール」を防ぐシステムを正しく設定している大学が、4%にとどまることが、ネットセキュリティー会社の調査でわかった。被害にあえば社会的な信用を損なうおそれがあり、適切な対策をとるよう呼びかけている。

　GMOブランドセキュリティ（東京）が国内の約800大学のうち338校を対象に調べ、18日に結果を発表した。

　大学の組織や教職員、学生のメールは「～.ac.jp」などの公式ドメインから送られる。他の研究者や取引先と、先端技術の機微情報や、機器などの資金のやり取りをすることも多い。

　メールは正しく設定しなければ、悪意のある第三者がドメイン名をかたることは技術的に難しくないとされる。今年も複数の大学が被害にあっている。そこでGMOは、なりすまし防止システムの設定状況について、公開情報をもとに調べた。

　その結果、メールの発信元が…