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　最初に異変を感じたのは2020年9月のことだった。突然、自宅の棚に置いた食器が「チャリチャリ」と甲高い音で鳴り始めた。

　娘は「パパ、大音響はやめて！」と叫んだ。夫の部屋にあるスピーカーが原因だと思ったからだ。

　部屋に飛び込むと、夫はきょとんとしていた。音楽など流していなかった。

　同じ頃、自宅そばの深さ約50メートルの地下で、巨大なシールドマシン（掘削機）がトンネルを掘っていた。しかし、この家に住む河村晴子さんは、そのことを知らなかった。東京外郭環状道路（外環道）のトンネル掘削工事だった。

　サルスベリ、ハナミズキ、オリーブ……。窓から見える木々は季節ごとに趣を変え、スズメやシジュウカラなどの小鳥たちを招き入れてくれる。元高校教諭の河村さんは、慌ただしい日々に彩りをくれる、自宅の庭が大好きだった。

　自宅から約400メートルのところにある京王線つつじケ丘駅は、新宿から電車で20分あまり。都心近くなのに水と緑が豊か。閑静な住宅街で河村さんは育った。60年近く前に移り住んだ両親は、この環境をとても気に入っていたという。

　その両親が亡くなり、今から30年ほど前に家を建て直した。地震に負けないよう、地中約5メートルまで深く杭を打ち込んだ。「終（つい）のすみか」にするつもりだった。

　子どもを育て上げ、ここ数年は仕事も一線から退いた。思い描いた静かな生活は突然、一変した。

　20年9月に起きた自宅の異変は収まることなく、むしろ拡大していった。深く杭を打った家は地中からの振動に呼応するように激しく揺れた。外壁や塀に亀裂が入り、日に日に大きくなった。近所の住民も次々に騒音や振動被害を訴え、やがてトンネル工事が原因だという声が高まった。

　大深度地下使用法という01年施行の法律がある。40メートルより深い「大深度地下」は地上の地権者による活用が想定されないため、国の認可を受ければ用地買収をしなくても公共事業ができることになっている。地上の住民に対しても告知義務はあるが、同意は不要。国土交通省は「通常は、地上の住民に補償すべき損失が発生しない」と説明する。

　河村さんも近所の人からトンネル工事に関するうわさをうすうす聞いていたが、しっかり調べようと思うことはなかった。生活に影響するとは夢にも思わなかったという。

　その年の10月18日、ついに近所の市道が陥没した。その後の調査で周辺の地中に複数の空洞が見つかり、工事を進めた東日本高速道路（NEXCO東日本）は12月に陥没とトンネル工事の因果関係を認めて謝罪。翌年2月、工事によって生じた地盤の緩みを2年間かけて補修する方針を表明した。

　補修工事は、長さ220メートル、幅16メートルの区域で、地中に高さ40メートルほどの巨大なコンクリート柱を多数置くという大がかりなものだ。予定工期は2年。同社は、工事区域に建つ住宅約30軒の解体が必要とし、宅地の売却や一時移転の住民交渉を始めた。その後、工事の作業場確保のためにさらに約10軒が移転交渉の対象となり、その中に河村さん宅も含まれた。

　静かだった街は今、地下調査や地盤補修の準備のための大型車両が行き交う。「ずっと工場の中にいるよう。この街を愛しているけど、終わりの見えない騒音には耐えられない」

　工事終了後に戻る選択肢もあるが、河村さんは迷っている。NEXCOが工事を計画通り再開させれば、トンネルはもう1本掘られ、河村さん宅の真下を通る。「本当に地盤が元に戻るとは限らない」。心配は尽きない。

　「この街を愛している。でも正直、こんな思いをするのはもうたくさん」

　50年以上前、外環道はトンネルではなく高架でつくる計画だった。だが住民の反対を受けて1970年に凍結され、30年以上経ってトンネル工事として再始動した。半世紀前の反対運動には、河村さんの両親も参加したという。

トンネル工事にも「安全神話」？

　両親らが守った静かな住宅街は今、トラックが狭い道を行き交い、あちこちに作業員が立つ。そんな風景を見るたびに思ってしまう。「ここでの幸せな生活はもう戻ってこないのかな」

　　　　　◇

　陥没が起きる前から不安を口にしていた住民もいた。

　地盤補修工事の対象区域に住む近田真代さん（75）は18年、国交省の担当者に訴えた。「福島第一原発事故を思い出してほしい」。地表には影響しないと説明されたトンネル工事だったが、安全神話が瓦解（がかい）した原発に共通するものを感じていた。

　そして、「想定外」の事態はトンネル工事でも起きた。近田さんは市道が陥没し始めた直後、現場に行った。見ているそばから穴が広がり、恐ろしくて足が震えた。

　近くには息子夫婦と5歳の孫娘が住む。トンネル直上の公園で孫が遊んでいる時にまた陥没が起きたら？　急に増えた工事車両に孫がはねられるかも。そう思うと、この街に住むのが怖くなった。

　地盤補修工事による解体区域に自宅が含まれると、45年間住んだ街を離れて調布市内の別の地域に移り住み、戻らないことを決めた。息子夫婦も近くに引っ越す。

　近所では、騒音や振動で体調を崩したり、移転した後で戻ってくるかどうかで家族ともめたりしたという話も聞く。事故に伴う補償は受けられるが、お金では済まない問題が起こったと感じている。

　「国が進める事業なのに補償や住民対応は民間任せ。お金は払うと言ってくれるけど、それで済まない問題はどこに言えばいいの？」。移転は決めたが、NEXCOや国の対応には今も納得していない。

　自宅の庭には、娘の誕生を記念して44年前に植えた桜の木がある。かつては小さな苗木だったが、隆々とした大木に育った。この花が咲くのを見届け、4月に土地を事業者側に明け渡す。その後は更地にされる予定だ。

　　　　　　　　　　　　　　　◇

　外環道は首都高中央環状線や首都圏中央連絡道（圏央道）とともに首都圏三環状道路の一つとされ、都心から約15キロ圏を環状に結ぶ。計画の6割が開通している。

　関越道の大泉ジャンクション（東京都練馬区）と東名高速の東名ジャンクション（世田谷区）を結ぶ約16キロ区間は、1966年に高架方式で計画決定されたが、住民の反対で70年に凍結。大深度地下使用法の施行を受け、地下方式で09年に事業化された。国土交通省によると、開通すれば、この区間の移動は約66分から約12分に短縮され、混雑緩和や事故減少が期待できるとする。

　ただ、地元住民の反対もあって、全線開通時期は見通しが立たず、事業費も膨らんでいる。09年時点の約1兆3千億円が、20年7月時点では約2兆4千億円になった。事業で想定される効果と費用から算出し、その効率性を示す費用便益比は2・9から1・01に悪化した。調布市の陥没事故に伴う補修費などは含まれておらず、国交省が事業化の前提条件とする1を下回る可能性も指摘されている。

調布陥没事故をめぐる主な動き

2020年9月　トンネル掘削機が陥没事故現場近くの地下を通過

　　　　　10月　調布市の市道が陥没

　　　　　12月　有識者委員会が工事と陥没の因果関係を指摘

2021年2月　NEXCO東日本が地盤補修の方針示す

　　　　　12月　同社が再発防止策を公表

2022年2月　地盤補修に向けた住宅解体が住民の抗議で中断

　　　　　　　　東京地裁が事故現場を含む区間の工事差し止め

　　　　　3月　全区間の工事中止を求めて住民側が即時抗告

　　　　　12月　住宅解体に向けた準備作業開始