最終更新日:2026/3/24

一般財団法人電気安全環境研究所

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 財団・社団・その他団体
  • 試験・分析・測定
  • 家電・AV機器
  • 半導体・電子・電気機器
  • 電力

基本情報

本社
東京都
基本財産
1億円
事業規模
40億円(2024年度実績)
従業員
216名(2025年3月現在)
募集人数
1~5名

安心・安全を未来につなぐお仕事!【年間休日120日】1日の実働7時間20分

採用担当者からの伝言板 (2026/03/03更新)

平成5年(1993年)に新卒で試験員として採用され、電気スタンドやドライヤーの安全試験を担当。その後、電気製品の安全発啓事業、所内ネットワークの構築・整備(当時はインターネットやメールもあまり普及しておらず、通信手段は電話かFAX、部署にパソコンが1台あればましといった時代でした)、太陽光発電システムの性能評価研究開発事業、Sマーク認証制度の普及啓発事業などに従事し、ちょうどコロナ禍が始まった数年前から総務部にて採用を担当しております。これまでの経験を活かし、皆さんとともに、後悔のない就職活動となるようサポートいたしますので、お気軽にご相談下さい!

モーダルウィンドウを開きます

企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    電気製品の試験実績数No.1を誇る検査機関であり、リーディングカンパニーの一員として活躍できます。

  • やりがい

    電気製品の安全を縁の下から支える存在であり、安心・安全な社会づくりに貢献しています。

  • 職場環境

    世の中に販売される前の新製品や新技術に出会えるワクワクするお仕事です。

会社紹介記事

PHOTO
電気製品の安全・安心のS-JETマーク!
PHOTO
JETは「誠実・正確・迅速」をキーワードに常に消費者の電気製品の安全性を確保する、第三者認証機関です。

先輩職員にインタビュー

PHOTO

電力技術試験所 I・Y(29歳)東京電機大学 工学部 電気電子工学科 卒

■現在の仕事内容は?
現在はパワーコンディショナという製品の安全性確認業務を実施しています。
パワーコンディショナとは、太陽光発電やそれに類する電源からの電力を、電力会社から送られてくる電力と同じように支障なく使えるように加工・調整する装置です。
この装置内に使用されているさまざまな部品が適切に選定されているか、内部の回路がショートするリスクを極力抑えるように配置されているか、外面に衝撃が加わっても危険が発生しないか、
屋外で使用するものの場合は過酷な湿度・温度に長時間さらされても危険が発生しないか、等の確認と合否判定が主業務です。

■この会社で活かせた強みは?
この会社で自分が活かせたと感じている強みは、粘り強く一つの作業に取り組めるところです。基本的に業務の内容は決められた基準に則って行うものなので、飽きずに一つの作業に取り組める私には向いていると感じています。一つの作業といっても様々な内容の試験をひっくるめての一つの作業なので、極端に単調というわけではなく、適度にリフレッシュもしつつ仕事ができます。

■弊所に決めた理由は?
電気製品は、もはや現代社会に無くてはならないものであり、人々の暮らしに深く浸透しています。しかし、電気は扱い方次第で人の命すら奪うことがあるものです。普段から危険を感じる事なく安心して生活出来るのも目に見えない安全を影から支えているJETがあるからです。そのような形で人々の快適な生活を支えることができるという点に魅力を感じて入社を決めました。

■先輩からのアドバイス!
私が重要だと感じたのは、自分がどういった面を重視して会社を選ぶかをはっきりさせることです。仕事内容にやりがいを感じながら働きたいのか、自分が力を発揮できそうな分野で働きたいのか、他にも人によって様々だと思います。そして多くの企業が求めるのは、その企業にマッチしている人材かどうかであり、今の職員と一緒にやっていける人物かどうかです。自分の一番重視する点にマッチする企業を見つけられれば自ずと企業もそれを感じ取ってくれるはずです。

会社データ

プロフィール

みなさまが普段なにげなく使用されているJETのマークの入った電気製品。一般財団法人電気安全環境研究所は、そんな電気製品や電気設備などの安全試験や認証業務を行う団体です。そして電気製品の試験・認証団体のなかでも私たちは、国内シェア8割というトップクラスの実績を誇り、その経験とノウハウで業界をけん引し続けるリーディングカンパニーなのです。

事業内容

PHOTO

電池試験専用の発火燃焼や爆発に耐える試験室

◆電気用品安全法に基づく電気製品等に係る試験・検査・認証
◆電気製品等の安全性向上等のニーズに対応した依頼試験
◆新エネルギー利用等に係る試験・認証、国際認証協力、等
本社郵便番号 151-8545
本社所在地 東京都渋谷区代々木5丁目14番12号
本社電話番号 03-3466-5145
設立 1963(昭和38)年2月に財団法人日本電気協会電気用品試験所として設立
基本財産 1億円
従業員 216名(2025年3月現在)
事業規模 40億円(2024年度実績)
事業所 本部・東京事業所(東京都渋谷区)
横浜事業所(神奈川県横浜市)
関西事業所(兵庫県神戸市)
電力技術試験所(神奈川県横浜市)
電磁界情報センター(東京都港区)
平均年齢 47.9歳(2024年12月現在)
平均勤続年数 17.1年(2024年12月現在)
沿革
  • 昭和38年
    • 財団法人日本電気協会電気用品試験所 設立
      電気用品取締法に基づく指定試験機関として指定をうける
      型式試験業務開始
  • 昭和39年
    • 依頼試験業務開始
      関西支所開設(現関西事業所)
  • 昭和40年
    • 財団名称を日本電気用品試験所に改称
  • 昭和62年
    • 横浜事業所開設
  • 平成7年
    • 電気製品の第三者認証業務開始(S-JET認証業務)
  • 平成9年
    • 財団名称を電気安全環境研究所に改称
  • 平成11年
    • IECEE-CB制度に基づくNCBとして認定をうける
      (安全認証本部製品認証部)
      IECEE-CB制度に基づくCB試験所として認定をうける
      (横浜事業所)
      EMC試験センター開設
      JET部品認証(登録)サービス業務開始
  • 平成13年
    • 電気用品安全法に基づく認定検査機関として認定をうける
      電気用品安全法に基づく適合性検査業務開始
      住宅用ブレーカー認証業務開始
      太陽電池に関する調査研究に着手
      (NEDO研究開発事業の受託)
  • 平成15年
    • 中国CNALから試験機関及び工場調査機関の認定をうける
      太陽電池モジュールの認証業務(JETPVm)認証開始
      IECEE-CB制度に基づくCB試験所として認定をうける
      (関西事業所)
      消費生活用製品安全法に基づく認定検査機関として認定をうける
      消費生活用製品安全法に基づく適合性検査業務開始
  • 平成17年
    • 薬事法に基づく登録認証機関として認定をうける
      薬事法に基づく管理医療機器の認証業務開始
  • 平成18年
    • 工業標準化法(新JISマーク制度)に基づく登録認証機関として認定をうける
      工業標準化法(新JISマーク制度)に基づくJIS認証業務開始
      工業標準化法に基づく新JNLA制度において登録される
  • 平成20年
    • 電磁界情報センター開設
  • 平成23年
    • 研究事業センター(現:電力技術試験所)開設
      「財団法人」から「一般財団法人」へ移行
  • 平成26年
    • 関西事業所を兵庫県神戸市(六甲アイランド)に移転
      関西EMC試験センター開設
  • 平成27年
    • 関西電池評価センター開設
      ロボット・HEMS機器評価センター開設
      JET Thailand開設
  • 平成28年
    • パワーコンディショナ試験センター開設
  • 令和7年
    • パワーコンディショナシステムについて米国NRTL認証取得

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.7
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 13.6時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.3
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 3 1 4
    取得者 1 1 2
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    33.3%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 18.2%
      (110名中20名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入職員研修・各職制階層研修他
自己啓発支援制度 制度あり
厚生労働大臣指定教育訓練講座、英会話講座等の受講料補助
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
エンジニア資格認定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪工業大学、工学院大学、千葉大学、東京農工大学、同志社大学、日本大学、法政大学
<大学>
茨城大学、大阪工業大学、大阪産業大学、神奈川大学、関東学院大学、京都大学、近畿大学、岐阜大学、群馬大学、工学院大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、信州大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京工科大学、東京電機大学、東京農工大学、桐蔭横浜大学、東京理科大学、日本大学、日本工業大学、八戸工業大学、明治大学、山形大学
<短大・高専・専門学校>
神戸市立工業高等専門学校、東京工業高等専門学校

採用実績(人数)      2024年 2025年 2026年(予)
-------------------------------------------------
院卒   1名    ―    ―
大卒   1名    2名    2名
高専卒   ―    ―     1名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 2 0 2
    2023年 1 1 2
    2022年 3 0 3
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 2 0 100%
    2023年 2 0 100%
    2022年 3 0 100%

画像からAIがピックアップ

一般財団法人電気安全環境研究所

似た雰囲気の画像から探すアイコン一般財団法人電気安全環境研究所の画像と似た雰囲気の画像から企業をおすすめしています。

一般財団法人電気安全環境研究所と業種や本社が同じ企業を探す。
一般財団法人電気安全環境研究所を志望している他のマイナビ会員は、このような企業も志望しています。
表示モード:
  • モバイル
  • PC
  1. トップ
  2. 一般財団法人電気安全環境研究所の会社概要