信者が輸血を拒否することで知られるキリスト教系新宗教「エホバの証人」が20日、自分の血液を輸血する「自己血輸血」を解禁すると発表した。大きな方針転換であるものの、他人の血液の輸血は引き続き禁止され、「信仰と救命」を巡る議論は続きそうだ。
自己血輸血の解禁は、教団の最高指導機関「統治体」のメンバー、ゲリト・レッシュ氏がビデオメッセージで全世界に伝達。「よく祈って、じっくり聖書を調べた結果、医療目的での自己血の使用に関する見方を調整することにした」とした上で、「これからは自分で判断することになる」と述べた。
自己血輸血には、一定期間に数回の採血を行い血液を貯めておく「貯血式」や、手術中に出血した血液を再度体内に戻す「回収式」などがある。感染や免疫反応を避けるメリットがある一方、急な手術には対応できない。
AP通信は「大量出血を伴う医療上の緊急事態に直面した場合、この方針転換では不十分だ」とする元信者の声を伝えた。
エホバの証人は1870年代初めに米国で始まり、教団ホームページによると、241の国・地域に約920万人、うち日本国内に約21万人の信者がいるとしている。1945年から、独自の聖書解釈で輸血以外の治療を求めている。
国内では、昭和60年に川崎市で小学5年の男児がダンプカーにはねられ重傷を負った事故で、信者の両親が輸血を拒み、男児が失血死したことが議論になった。
平成12年には最高裁が、宗教上の信念に基づいて輸血を拒むことを患者の意思決定権と認める判断を示した。一方、厚生労働省は令和4年に公表したガイドラインで、宗教上の理由で児童に輸血など必要な医療を受けさせない行為は虐待にあたるとするガイドラインを公表した。（渡辺浩）
