私たちトリオシステムプランズの”人に優しいシステムをつくる”想いは、創業時から変わりありません。
コンピュータの情報は特定な『人』『場所』で利用されてきましたが、現在は『いつでも』『どこでも』『誰でも』利用できる時代となり、情報量は膨大となり複雑になってきました。
このように、単体のシステムからシステムや情報が繋がる時代と変わり、社会基盤の一つとなり生活に必要不可欠なものとなりました。今後も技術やサービスの変化は益々広がり、人と密接な関係を築いていくことでしょう。
”人に優しいシステムをつくる”という私たちの理念は、今まで以上に重要視されるのではないでしょうか。
最新の技術、豊富な経験に基づく知恵と工夫の数々、そして、常に使う人を意識した目線。これからも、トリオシステムプランズにご期待ください。
トリオシステムプランズが大切にしているもの。それは、知恵と情熱から生み出される「ハードウェア」「ソフトウェア」への深い造詣、確かな技術はもちろん、人間味あふれる「ヒューマンウェア」です。
人への優しさ、配慮を大切にしたい。その想いは、トリオシステムプランズの社名の由来となり、DNAとして連綿と受け継がれています。
これまでも、これからもトリオシステムプランズはこの3つを有機的、効率的に融合させ、豊かな情報社会の構築に貢献していきます。
高度情報化、ネットワーク化の急速な進展により、社会システムやビジネスのあり方が劇的な変化を見せています。
日進月歩で進化するビジネス環境に適応することが出来る。お客様にとって最適なシステム環境を構築する。これからのビジネスで、この視点は欠かすことができません。しかし、技術の進化によりパソコンやネットワークでできる領域は拡大される一方、ビジネス環境は複雑化の一途を辿り、プロによるコンサルティングが求められるようになっています。
民間企業や官公庁などが内包するICTに関するあらゆる問題や課題に対して、最適な解決策を提示する。私たちトリオシステムプランズの使命は、そこにあります。
高い技術力と豊富な経験から紡ぎ出される知恵とアイデアを駆使し、お客様の良きパートナーとして経営課題を解決していきます。
| 設立 | 1979年8月 | |
|---|---|---|
| 資本金 | 9,000万円 | |
| 役員 | 代表取締役会長 | 木下 道臣 |
| 代表取締役社長 | 野尻 昌敬 | |
| 取締役 | 木下 道嗣 | |
| 取締役 | 岡村 裕司 | |
| 取締役 | 中村 謙 | |
| 取締役 | 河合 厚至 | |
| 監査役 | 肥東 厚夫 | |
| 執行役員 | 井原 健次 | |
| 執行役員 | 広瀬 浩一 | |
| 執行役員 | 前沢 暁 | |
| 執行役員 | 辻 淳史 | |
| 執行役員 | 佐藤 徹 | |
| 執行役員 | 内山 富士子 | |
| 本社 | 〒460-0008 名古屋市中区栄1-23-28 トリオグランディールビル TEL(052)201-6991(代) FAX(052)201-6993 |
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| 社員数 | 200名 | |
|---|---|---|
| 加盟団体 | FSA(富士通系ソフトウェア業グループ) リーディングエッジシステム研究会(LS研) PM学会(プロジェクトマネジメント学会) ITビジネス研究会 |
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| 取引銀行 | 愛知銀行 静岡銀行 十六銀行 商工組合中央金庫 瀬戸信用金庫 名古屋銀行 百五銀行 みずほ銀行 三菱UFJ銀行 りそな銀行 |
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| 認証・登録等 | プライバシーマーク認定(第19000220号) 一般労働者派遣事業 (派23-301462) |
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| 福利厚生 | 各種社会保険、健康保険組合、厚生年金保険加入、退職金制度、団体生命保険、財形貯蓄、親睦会 他 | |
| 教育制度 | 社内・外研修、富士通SE研修、海外研修、 幹部研修、フォローアップ研修、新入社員教育、計画OJT | |
| 同好会 | フットサル同好会、ゴルフ同好会、テニス同好会、バドミントン同好会、つり同好会 | |
| その他 | 東京商工リサーチ様の優良企業紹介サイトにてご紹介していただいています。 Link | |
| 1979年 | 1月 | 名古屋市中村区名駅にて創業 |
|---|---|---|
| 8月 | 資本金600万円にてトリオシステムプランズ(株)設立 | |
| 1980年 | 9月 | 富士通(株)の指定ソフトウェアハウスとなる |
| 1982年 | 11月 | 仙台事業所を開設 |
| 1983年 | 8月 | 資本金を1,000万円に増資 |
| 1984年 | 2月 | FSA(富士通系ソフトウェア業グループ)会員となる |
| 6月 | 資本金を2,200万円に増資 | |
| 1985年 | 4月 | 東京事業所を開設 |
| 1986年 | 8月 | 資本金を4,000万円に増資 |
| 10月 | 資本金を6,000万円に増資 | |
| 1990年 | 9月 | 資本金を9,000万円に増資 |
| 1991年 | 4月 | 広島事業所を開設 |
| 1998年 | 10月 | 本社ビル完成 本社を現在地に移転 |
| 12月 | 大阪事業所、福岡事業所を開設 | |
| 2004年 | 1月 | 中国・長春に得力欧系統軟件(長春)有限公司を設立 |
| 2006年 | 4月 | プライバシーマークの付与認定を受ける |
| 2009年 | 6月 | 株式会社リンクテクノロジーを設立 |
| 2010年 | 7月 | 福岡事業所を現在地に移転 |
| 2015年 | 2月 | 一般労働者派遣事業の許可取得 |
| 6月 | ジェネクサス・ジャパン株式会社よりソフトウェア開発・パートナーの認定を受ける | |
| 2016年 | 7月 | 東京事業所を現在地に移転 |
| 2019年 | 10月 | 株式会社アクト・ブレーン、株式会社アクトブレーン・スタッフ、ACT BRAIN VIETNAM CORP.の3社を統合 |
| 10月 | Salesforce.com社よりコンサルティングパートナーの認定を受ける | |
| 2020年 | 1月 | 仙台事業所を現在地に移転 |
| 6月 | 東京本社を開設 | |
| 2021年 | 3月 | 大阪事業所を現在地に移転 |
| 8月 | 広島事業所を現在地に移転 | |
| 2022年 | 7月 | 株式会社アクトブレーン・スタッフが株式会社TSPクレサスに社名変更 |
本社を中枢に全国6事業所で、最新で最適なソリューションビジネスを展開しています。
首都圏をはじめ、各地域の産業の特性に応じたきめ細かなソリューションを実施し、業種業態を問わず 大手企業から中小企業までのお客様と長期的なお取引をさせていただいています。
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