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アップルが地図アプリ「マップ」の新しいヴァージョンを1月30日に発表した。主な新しい機能は、より高速なナヴィゲーション、より詳細な道路情報、リアルタイムでの交通情報のアップデート、お気に入りの場所のリスト機能、Google マップのストリートビューと同じように周囲の風景を3D画像で見渡せる「Look Around」などだ。

今回のマップのアップデートは大々的に告知されているが、見かけ上はこれまでと劇的な違いがあるわけではない。新たな機能の大半はすでに一部地域で利用可能だったが、アップデートによって米国のより多くの地域で利用できるようになった。だが、今回のマップ機能の刷新について興味深い点は、その「中身」にある。

ついに米国では独自マップが完成

アップルは「マップ」を2012年に公開して以来、自社のデータがカヴァーしきれていない部分とのギャップを埋めるため、トムトムをはじめとするナヴィゲーション技術の企業からライセンスを受けたデータに依存してきた。アップルによると、同社は今後は米国のデータについては、トムトムとのライセンス契約を継続しないという。代わりに米国でのナヴィゲーションは、アップル独自の基礎フレームワークに依存することになる。

アップルのシニアヴァイスプレジデントであるエディ・キューは、今回の米国でのマップの完成と新機能の提供は、彼が言うところの世界で最も優れた、最もプライヴェートなマップ開発への「重要なステップ」だとコメントしている。さらにアップルは2020年中に、「欧州を皮切りに新マップを世界中に提供する予定」だという。同社によると、マップは世界約200カ国で「数億」のユーザーが利用しているという。

現実の位置情報は常に変化していることから、地図のソフトウェアも進化していかなければならない。それをを考えれば、米国においてアップルのデジタルマップが完成したという表現は正確とはいえない。

それにアップルは、米国外の地域ではサードパーティの地図データに依存しており、米国内でも一部の機能に関してはYelpやOpenTableなｄに頼っている。だが、数年にわたって数十億ドルを投資し、デジタルマップ事業において世界的にグーグルに追いつこうとしてきたアップルが、独自のマップを米国のすべてのユーザーに提供できるようになったと発表した事実は注目に値すべきだろう。

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新OSとは別の動き

最近のアップルがマップを積極的に訴求している動きは、iOS 13やmacOS Catalinaといった新しいOSへのアップデートとは特に関連していない。また、米国内の一部の都市に住んでいる人は、今回発表された新機能の一部をすでに利用できていたことから、新機能に気づかない可能性もある。

米国時間の1月30日の段階で、iOS 13.3.1がインストールされた「iPhone」のマップでサンフランシスコ市内の地図を開いてみても、これまでとまったく変わっていないように見える。ページ内の「情報」アイコンをタップしてマップの設定メニューを開いてみても、データソースとしてTomTom、OpenStreetMap、Weather Channelが表示されている。これは特定の市場では、いまでもこれらのデータを利用しているからだ。

位置情報に基づくSNSのFoursquareのようなリストをユーザーが作成できる「コレクション」機能（Google マップにも同じ機能が実装されている）は、19年にiOS 13と同時に提供が始まっている。ショッピングモールや空港内のトイレなどの位置が表示される屋内マップや、米国の大都市圏において詳細なリアルタイムの交通情報を調べられる機能なども、iOS 13で実装されたものだ。

しかしながら、アップルが米国において独自のマップを完成させたことで、昨年から一部の地域限定で提供が始まっていた新機能のうち少なくともひとつが、まもなく米国のより多くの地域で利用できるようになるだろう。その機能とは、周囲の風景を見渡せる「Look Around」で、これはグーグルのストリートビューに狙いを定めた機能だ。

より多くのアプリが「マップ」に依存？

Look Aroundはマップ内に双眼鏡アイコンで表示され、タップするとその場所を360度のパノラマヴューで見渡すことができる。この機能は、高精度な位置データを取得しながら走るクルマから周囲の風景を撮影したことで実現した。

これは毎年恒例ののアップルの開発者会議で昨年6月に発表され、ロサンジェルス、サンフランシスコ、ハワイでは昨年から提供が始まっていた。さらに最近では、ニューヨーク、ヒューストン、ネヴァダ州クラーク郡でも提供が開始されている。今回アップルは、さらに多くの地域でLook Aroundが利用できるようになると発表している。

Look Aroundは、すべての基礎となる地図データを独自に保有するためコストがかかる。一方で、マップ内により高度なテクノロジーを構築したいと考えている企業にとって不可欠な要素であることを示す好例と言える。

またアップルは「MapKit」をはじめとするツールを通じて、外部のデヴェロッパーが同社のマッピングテクノロジーを利用できるようにしている。このため米国においては、より多くのアプリがアップル独自の地図データベースに依存することになるだろう。また、そのメリットは繰り返し享受できる。

「独自のベースマップによって、アップルはサードパーティに依存することなくマップの更新を管理しやすくなります」と、ガートナー・リサーチのヴァイスプレジデントのアネット・ジマーマンは語る。「より素早いアップデートによって、地図情報をさらに新しいものに保ちやすくなるでしょう」

それでもグーグルの後塵

アップルはマップアプリに力を入れているものの、依然として世界中の多くの地域ではGoogle マップの後塵を拝している状況にある（注目すべき例外は中国で、Google マップは利用できない。アップルのマップは中国のAutoNaviという企業のデータに頼っている）。

グーグルがマップの提供を開始したのは2005年で、ストリートビューのデータ収集が始まったのは、その2年後だった。スタートの段階で大きく優位に立っていたのである。一方のアップルがマップアプリの提供を開始したのは2012年で、ストリートビューと同じような車両によるデータ収集を米国と欧州で始めたのは、2015年のことだ。

グーグルもアップルと同様に、ライセンスデータ、ユーザー提供型データ、独自に収集したデータを組み合わせてマップを構築している。だが、数年分のリードがあるグーグルは独自の優れた機械学習テクノロジーを応用し、アルゴリズムがアプリ内で自動的に新しい住所を作成できる段階にまで達している。またグーグルは、マップ内で比較的新しい拡張現実（AR）機能を提供しているが、アップルのマップに同様の機能はない。

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プライヴァシーの面では優位に

しかしグーグルは、マップ内で「Promoted Pins」と呼ばれる広告を展開している。アップルのマップにはそれがない。

また、これは新しい要素というわけではないが、アップルのマップにはプライヴァシーの面で大きな違いがある。アップルによると、同社のマップアプリは特定のユーザーIDへのひも付けを行わないという。つまり、マップアプリ内で検索を実行してもユーザーの位置情報は匿名化され、アップルがユーザーの位置情報の履歴を保持することもない。

これまでグーグルは、ユーザーに明確でないかたちで大量に詳細な位置情報データの収集と保存を実施していたことで批判を受けてきた（これは位置情報の共有を停止した場合も行われていた）。「アップルはユーザーに位置情報データに関するプライヴァシーを提供しようとしているのです」と、ガートナーのジマーマンは語る。

グーグルは19年、Google マップに「シークレット モード」を実装し、3カ月または18カ月ごとに保存された位置情報データを削除できるツールの提供を始めた。しかし、グーグルのデータ収集へのアプローチは、同社の事業の非常に大きな部分を広告が占めていることを示している。

一方のアップルは、自社アプリがよりプライヴァシーに優れたものであることを強調し続けている。機能的には数年分の遅れをとっていたとしても、ユーザーが同社のアプリを利用する気になってくれることを期待しているのだ。

※『WIRED』によるアップルの関連記事はこちら。

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