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 やはり、中国に初期不良品を送るしかないのか。いや待て。ここである疑念が生まれてきた。2017年6月に発売されたGPD Pocketは、初期ロットで不具合が頻発していたことが分かった。その後すぐに改善されたが、手元にある本体の製造月を確認すると、初期ロットであることが判明したのだ。

 疑念というのは「A社は品質に問題がある初期ロットだと知っていながら販売したのではないか」である。リスクが高い初期ロット品を格安で大量に調達し、ネット上で最安値で販売する。ネット通販はクーリングオフの対象外なので、返品・初期不良のガイドラインを販売店が有利なように書きさえすれば、いかようにも逃げられる。確証はないが、少なくとも筆者にはそう感じてならなかった。

 「リスクがあるのは織り込み済みでは? 自力で直せばいんんじゃないですか」。自作マニアのT記者が再び塩を塗る。確かにそうとも言える。ネットで検索すると、USBメモリーを使ったOSの再インストール方法も出ている。あまり自信はないが、休日を使って自力で復活させる道もある。

 とはいえ、A社に疑念を抱いている以上、手間や時間を払って中国のメーカーと直接やり取りしたり、自力で復活させたりしたくない。もはやPCを直すのが目的ではなく、A社に負けないことが目的化していた。なぜか闘志が湧いてきた。

 実は同様の被害が急増しているようだ。国民生活センターの報告によると、2017年度のネット通販のトラブルに関する相談件数は21万9835件、このうち商品の取引に関する相談件数は7万7318件に上っている。驚くのは、全体の件数が前年比で12.9%減少しているにもかかわらず、商品の取引のトラブルは同8.9%増加しているのだ。

 内容は商品が届かない、掲載されていた商品と違う、偽物や不良品が送られてきたなどだ。つまり、ネット通販が大衆化する中でも全体の相談件数は減っている一方、悪質な業者とのトラブルは急増しているわけだ。これは負けられない。泣き寝入りはしたくない。

インターネット通販に関する相談件数
(出所:国民生活センター)
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 ガバナンスが利いているように見える楽天市場でも、まだまだ完璧とは言えないのだろう。ネット通販が大衆化して光が当たれば、当然どこかに影が出る。ネットの世界では当たり前のことだが、今回のトラブルを通じて再認識させられた。