経済主体の週刊誌、「東洋経済」から興味深い記事が出ていたので紹介します。
｢ジャパニーズウイスキー｣の悲しすぎる現実

この記事のメインになっているのは、日本でウイスキーを作るメーカーの中に、バルクウイスキーと呼ばれる、ノーブランドのスコットランドなどの輸入原酒を使いつつ、ジャパニーズを名乗っているというものです。

このブログでも採り上げましたが、実際、ジャパニーズウイスキーといいつつも、実際にはスコッチモルトを加えているものもいくつか存在しています。

大手メーカーにしても、キリンはカナダのシーグラム社と合弁でウイスキーの子会社を設立しましたが、その最初のボトルとなるロバートブラウンも、当初は国産の原酒ではなく、スコッチモルトとグレーンのみのブレンドでした（現在は御殿場のモルトに切り替えています）。
ただ、当時はまだジャパニーズウイスキーというブランディングがなかった時代（1970年代）でしたので、特に批判らしい話はありませんでした。

現在の酒税法については、原料についての規定はあるものの、どこで作られた（醸造、蒸溜された）原酒なのかは明記されていません。
原酒自体もスコットランドから輸入したものを使っても、日本で熟成、ボトリングしたからジャパニーズだ、などというデタラメも通用してしまうのが現実です。

とはいうものの、そうしたまがい物を作るメーカーでも、近年では自前で蒸溜所を設立し、自ら原酒を供給する動きにシフトする企業も存在しています。
「甲州」「富士山」を手がけるサン．フーズ、「戸河内」を手がける中国醸造もその一部です。
他国の原酒を使い、売れる事を確信して自社製造に切り替えたとなればいいですが、一方で消費者を欺き続けるメーカーも存在しているのも事実です。

その中で、記事では業界団体である日本洋酒酒造組合が、ジャパニーズウイスキーの定義を明確にしようとする動きが出ているようです。
これが酒税法に反映されるかは政治的な問題になってきますが、世界中の消費者が「まがい物」をいれたウイスキーを日本産だと信じて飲むという、不都合が真実が消える事になれば、個人的には幸いだと思います。